おすすめの遠隔画像診断サービス5選を紹介します！

医療現場の人手不足や働き方の問題など、さまざまな課題解決のサポートをしてくれるサービスとして、遠隔画像診断サービスが注目されています。ここでは、そんな遠隔画像診断サービスの概要や、遠隔画像診断サービスの対応モダリティについてご紹介します。

遠隔画像診断サービスとは

遠隔画像診断とは、CTやMRIなどの医療画像を、遠隔地にいる放射線医などの専門医が診断するシステムです。遠隔画像診断のほかに「読影」「遠隔読影」などと呼ばれることもあります。

通常、検査のために撮影された医用画像は、撮影した医療機関の専門医がその場で診断しますが、画像診断ができる専門医がいなければ、正しく結果を読み取ったり診断したりすることができません。その点遠隔画像診断を活用すれば、撮影医療機関内に画像診断の専門医が常駐していなくても、専門的な知識を持つ医師に診断してもらうことができるのです。

遠隔画像診断の流れとして、まずは患者がいる医療機関で、CTスキャン、MRI、X線などの医用画像を取得します。取得した医用画像をインターネットまたは専用の医療ネットワークなどを通じて、別の場所にいる放射線科医や専門医に伝送し診断の依頼をします。

次に、画像を受け取った放射線科医や専門医が、遠隔地からその画像を解析して診断を行います。診断結果は、メールや専用のシステムなどを介して画像提供をした医療機関に返送され、患者の治療方針を定めるために活用されます。

なお、遠隔画像診断は保険診療の対象であり、各地の厚生局へ遠隔画像診断施設基準の届出を済ませている病院間で導入することが可能です。

遠隔画像診断サービスの対応モダリティ

遠隔画像診断を提供している会社は数多くありますが、それぞれのサービスで対応しているモダリティが異なります。また、依頼する画像によっても料金が変動することがあります。ここでは、遠隔画像診断サービスの対応モダリティや、それぞれの特徴を解説します。

CT

CT（コンピュータ断層撮影）とは、X線を使って体内の断面画像を作成する技術です。CT検査では、X線を体の周囲から照射し、その結果得られる断面画像をコンピューターで解析して立体的な画像が作成されます。

高い解像度で詳細な断面画像が得られるため、微細な病変の検出に優れているのが、CT検査の大きなメリットです。そのためCT検査は、治療前や治療後、治療の効果判定など、さまざまな目的で行われます。なかでもとくに心臓や大動脈、気管支・肺などの胸部、肝臓や腎臓などの腹部に適しています。

MRI

MRI（磁気共鳴診断、Magnetic Resonance Imaging）は、強力な磁場とラジオ波を使用して、体内の組織や臓器の詳細な画像を作成する医用画像診断技術です。X線やCTスキャンとは異なり、MRIは放射線を使用しないため、とくに軟部組織の診断に適しています。

具体的には、頭頚部、胸部、腹部、骨盤内臓器などの部位に適した方法だといえるでしょう。遠隔画像診断サービスで診断を依頼する場合は、これらの領域を専門とする医師が診断できるサービスを利用することが大切です。

PET

PET（陽電子放出断層撮影、Positron Emission Tomography）は、核医学の一種で、放射性薬剤を体内に投与してその分布を画像化し、細胞の活動状況を調べる医用画像診断技術です。CTやMRIが臓器の形から異変を発見するのに対して、PETは細胞の機能から異変を発見するという違いがあります。

PETは悪性腫瘍・リンパ腫の病期診断や病巣の特定などに適した検査方法であり、一度の検査で全身を調べることができます。PET検査とCT検査を組み合わせたPET-CT検査などもあり、より総合的かつ正確な画像診断をするために用いられるケースがあります。

その他

その他画像診断に利用されるモダリティとして「DR（デジタルラジオグラフィー）」や「CR（コンピューテッドラジオグラフィ）」があります。DRはX線診断法の一種で、線画像を取得する際に中間のフィルムやイメージングプレートを使用せず、X線を直接デジタル画像として取得できるのが特徴です。

CRもX線診断法のひとつですが、従来のフィルムを使用したX線撮影に代わる技術であり、特殊な蛍光プレートを使用し、X線透過画像をデジタル化して診断します。近年ではより高解像度かつ迅速に画像が取得できるDRの導入が進んでいますが、コストや柔軟性の面でCRを使用し続けている医療機関も少なくありません。

遠隔画像診断サービスに興味はあるものの、実際に導入すべきか迷っているという方も多いかもしれません。当サイトでは「遠隔画像診断サービスにどのようなメリットを感じるか」についてWEBアンケート調査を実施したので、迷っている方はぜひ参考にしてみてください。

第1位は同率で「医師不足を解消できる」「専門医の意見を聞くことができる」でした。読影自体は内科医や外科医でもある程度は対応できますが、より高度な判断が求められる場合、専門の読影医が必要です。

読影医は全国的にも不足しており、医療施設が独自に確保できる読影医の数も限られるでしょう。そこで遠隔画像診断サービスを導入すれば、読影医の少ない・いない病院でも、高度な読影に対応することができます。

第3位は「医師の負担を軽減できる」でした。読影医に限らず、特に地方の医療施設では今後も医師不足が深刻化していくことが懸念されます。

一方で、高齢化によって検査数は増加していくことが予想されるでしょう。そのような状況の中で一人ひとりの医師にかかる負担を軽減するためには、遠隔画像診断サービスの活用がおすすめです。

第4位は「見落としや誤診を防ぐことができる」でした。放射線科の専門医でない場合は特に、見落としや誤診をしてしまう可能性もゼロではありません。

遠隔画像診断サービスを活用すれば、そうした医療ミスを防ぐことにも繋がります。医療の質が向上するだけでなく、読影にかかる手間や時間を削減できるという効果も期待できるでしょう。

アンケートの結果は以上です。それでは、ここからは遠隔画像診断サービスのメリットやデメリットについて、より掘り下げて解説していきます。

遠隔画像診断は医療機関におけるさまざまな課題を解決してくれるサービスとして注目されていますが、具体的にどのような効果を期待することができるのでしょうか。ここでは遠隔画像診断サービスのメリットに加え、導入前に知っておきたいデメリットについてもご紹介します。

遠隔画像診断サービスのメリット

まずは、遠隔画像診断サービスの導入で感じられるさまざまなメリットについてご紹介します。

医師不足の解消

遠隔画像診断サービスを利用する大きなメリットのひとつに、医師不足の解消が挙げられます。医療現場の人手不足は深刻化しているとされており、とくに小さなクリニックや地方の医療機関では、画像診断の専門医が常駐していないケースもあります。

今後高齢化社会が進んでいけば、ますます検査数や受診者数が増えていくことが予想でき、医師不足はさらに深刻な問題になっていくことが考えられます。それに加えて、画像診断には豊富な知識や経験が必要であり、とくに放射線科の専門医が在籍している医療機関は限られているのが現状です。

その点遠隔画像診断サービスでは、医療機関の場所にかかわらず、全国の専門医に診断を依頼することができます。画像診断の専門医がなかなか見つからず困っているという場合は、ぜひ遠隔画像診断サービスの利用を検討してみましょう。

医師の負担軽減

医療業界の人手不足が進んでいることで、医師の業務負担が大きくなっているという問題もあります。とくに小さなクリニックや地方の医療機関の場合、限られた人数の医師が通常の業務に加えて画像診断にも対応しなければならず、業務の負担は大きくなってしまいます。

その点遠隔画像診断サービスを利用すれば、画像診断はすべて専門医に任せることができるので、それにかかっていた手間や時間を大きく削減することができます。すると、本来の業務や緊急性の高い診療に迅速に対応でき、医師の負担の軽減につながるでしょう。

もちろん、診察の時間を十分に確保できるようになったり、緊急対応しやすくなったりすることは、患者にとっても大きなメリットになります。

画像診断の品質向上

遠隔画像診断サービスの大きな特徴として、それぞれの専門医に直接診断してもらえることが挙げられます。内科医や外科医など放射線科医以外でも画像診断に対応できますが、より高度な判断を求められるケースでは放射線科の専門医の診断が必須です。

このようなケースで専門医が在籍していない病院の場合、ほかの病院で画像診断をしてもらったり、大きな病院で改めて検査をしてもったりと、患者の負担を増やしてしまうことになってしまいます。その点遠隔画像診断サービスを活用すれば、どのような場所からでも高い品質の診断が提供可能です。

とくに地方では専門医がいないことによる地域格差も顕著になっていますが、遠隔画像診断サービスを活用することで、地方であっても専門的な診断をもとにした医療が提供できるようになるでしょう。

検査装置の稼働率向上

病院に画像診断の専門医が在籍していない場合や、未消化のため対応できないと判断していた検査も、遠隔画像診断サービスを利用すれば安定して対応できるようになります。これにより、これまで稼働率の低かった検査装置を頻繁に稼働できることも、遠隔画像診断サービスを利用するメリットといえるでしょう。

検査装置は、導入はもちろん維持管理のためにもコストがかかるため、稼働率が下がっている状態では無駄な費用ばかりかかっている状態になっています。遠隔画像診断サービスの導入によって診断を院外の専門医に任せることができれば、検査数を増やすことができるため装置の稼働率向上につながり、無駄なコストの削減が叶えられるでしょう。

病院機能評価の対象になる

病院機能評価とは、医療機関の品質や管理体制、患者に提供している医療を評価・認証する制度のひとつです。これは、病院が一定の基準を満たしているかどうかを客観的に評価することで、患者にとっての医療の質を確保し、医療機関自体の改善を促進することを目的としています。

そして一定の水準を満たした医療機関は「認定病院」とされ、安全性や信頼性の確かな医療機関として客観的に証明されます。この病院機能評価には複数の審査項目が設けられていますが、そのなかの「画像診断（放射線）」の項目では、遠隔読影が評価対象に含まれます。

遠隔画像診断サービスのデメリット

ご紹介したように、遠隔画像診断サービスにはさまざまなメリットがありますが、反対にデメリットになってしまう部分も存在しています。ここでは、遠隔画像診断サービスを利用する前に理解しておきたい遠隔画像診断サービスのデメリットをご紹介します。

費用がかかる

デメリットのひとつに、サービスを利用するための費用がかかることが挙げられます。多くのサービスでは、基本料金に読影料金を加算したものが毎月請求されるので、自院内のみで完結するよりはコストは高くなるでしょう。

ただし、基本料金の設定はサービスごとに異なり、また読影料金についても金額に差があるため、複数のサービスを比較して自分たちに合ったサービスを選ぶことが大切です。なかには毎月の固定費や初期費用なしで始められるサービスもあるので、ぜひいろいろなサービスをチェックしてみてください。

画像診断管理加算を算定できない

もうひとつのデメリットとして、遠隔画像診断では、画像診断管理加算を算定できないことが挙げられます。ただし検診の画像診断サービスであれば診療報酬の選定に影響はないため、検診の読影のみ遠隔画像診断サービスを利用するなど、工夫して取り入れることでこの問題は解決します。

遠隔画像診断の需要が高まっていることから、さまざまなサービスが提供され始めています。そのため、どのサービスが自院に合っているのかわからない、なにを基準に選べばいいのかわからないと感じている方もいるのではないでしょうか。そんな方のために、ここでは遠隔画像診断サービスを選ぶ際にチェックしたいポイントをご紹介します。

費用・料金体系

遠隔画像診断サービスの導入にあたり、費用面での不安が大きいという施設や担当者も少なくないはずです。多くの遠隔画像診断サービスは、基本料金＋読影料金で毎月の費用が決定するため、どうしても固定でかかるコストが増えてしまう可能性があります。

ただし、なかには部位単位ではなく依頼する画像枚数での従量課金制で対応しているサービスもあります。この場合、原則的に月額費用はかからず、また初期費用などもかからないことが多いため、費用面での負担や不安を減らしてくれます。

始められない理由が費用である場合は、ぜひこのような料金体系を採用していたり、低価格で利用できたりするサービスを検討しましょう。

二次読影・ブラインド読影への対応

遠隔で画像診断をしてもらう場合、ほかの医療機関の専門医に診てもらうことから、信憑性について不安があるため導入をためらっているという方もいるでしょう。そのような不安を感じないようにするためには、2人以上の医師が読影する二次読影、三次読影に対応しているサービスを利用すると安心です。

また、二次読影でも一次読影の結果を知らせないまま読影するブラインド読影に対応していると、より信憑性の高い診断結果を得られるでしょう。このようなサービスの場合、セカンドオピニオンとしても活用することができます。

ぜひ読影の品質向上のためにも、信頼できる結果を提供してもらうためにも、このような対応が可能な遠隔画像診断サービスを利用してください。

導入の容易さ

導入の容易さも、遠隔画像診断サービス選びでチェックしたいポイントのひとつです。遠隔画像診断サービスには、大きく分けて専用機器をレンタルするタイプと、オンラインで対応できるタイプの2種類があります。機器の設置が必要な場合は、設置場所の確保や配線工事なども必要になるため、オンラインで対応できるタイプがおすすめです。

とくに最近ではデジタル化された医用画像が普及し、「地域医療連携」「地域包括ケア」などを含めた高精度な医療サービスを提供するために積極的に活用されています。その流れに取り残されてしまった医療機関でも、簡単に導入できるサービスや、既存のシステムとの連携までサポートしてくれるサービスを選べば、その遅れを取り戻すことは可能です。

またオンラインで使用できるタイプの場合、本契約前にお試し期間を設けていることもあります。お試し期間のあるサービスであれば、その医療機関にとって最適なシステムであるかを確認したうえで導入を検討できるため、導入してからの不便を感じにくいでしょう。

対応力・カスタマイズの可否

対応力の高さやカスタマイズの可否も、遠隔画像診断サービスを利用する際にチェックしたいポイントです。とくに対応力は実績があってこそのものでもあるので、さまざまな病院やクリニックとの連携実績があり、それに基づいた豊富なノウハウやサービスの提供ができる遠隔画像診断サービスがおすすめです。

また、医療機関によって必要な対応やシステムは異なるため、できるだけカスタマイズにも対応できるサービスを選ぶと導入しやすいでしょう。たとえばすべてのサービスを自社開発している場合、柔軟なカスタマイズができることも多く、医療機関ごとのニーズに合わせたシステムの導入を叶えてくれる可能性が高いです。

そして、導入への負担を最小限に抑えたいという場合は、提案から導入、導入後のサポートまで一貫対応してくれるサービスを選ぶと安心です。ぜひ、これまでの実績や対応できる範囲をチェックし、実際にカスタマイズの相談などもしながら、最適な遠隔画像診断サービスを見つけてください。

高齢化社会が進む日本で、今後ますます画像診断の需要は高まっていくと見られています。そのような状況のなかで人手不足や地域格差を解消するためにも、ぜひ遠隔画像診断サービスを積極的に活用し、より品質の高い診断や医療を提供できるようにしましょう。遠隔画像診断サービスは数多く提供されていますが、まずはさまざまなサービスを比較し、費用面も含めて医療機関にとって最適なものを見つけてください。